2025年の薬価改定で最低薬価が引き上げ！薬剤師が知っておくべきポイントを解説

2025年4月に予定されている薬価改定では、「最低薬価の引き上げ」が大きな注目を集めています。

薬価改定は医薬品の価格を見直す制度ですが、今回の改定では特にジェネリック医薬品（後発医薬品）の最低価格が引き上げられる見通しです。

この改定によって、医療機関や薬局、そして患者にどのような影響があるのか、薬剤師としてどのように対応すべきなのかを、初心者の方にもわかりやすく解説していきます。

1. そもそも「薬価改定」とは？

薬価（やっか）とは、医療用医薬品の公定価格のことです。

日本では、薬の価格は国（厚生労働省）が決めており、全国どこでも同じ価格で薬を購入することができます。

これにより、医療の公平性が保たれています。

薬価改定とは、市場での実際の医薬品の価格（市場実勢価格）を調査し、それに基づいて国が薬価を見直すことを指します。

一般的に、薬価改定では薬の価格が引き下げられることが多いです。これは、医療費の抑制を目的とした政策の一環です。

近年、薬価改定は2年に1回行われてきましたが、2021年からは「毎年改定」が導入され、より頻繁に薬価が見直されるようになっています。

最低薬価とは、薬価基準において設定される最も低い価格のことです。

特にジェネリック医薬品は価格競争が激しく、一部の薬は10円以下という非常に低い価格で販売されています。

最低薬価が低すぎると、製薬会社が利益を確保できず、採算が取れない医薬品が増えます。

結果として、製造中止や供給停止が発生し、医薬品の安定供給に支障をきたすことが問題視されてきました。

このため、2025年の薬価改定では、最低薬価を引き上げ、製薬会社の負担を軽減し、安定供給を確保することが目的とされています。

薬価改定によって医薬品の価格が変わると、薬局の仕入れ価格も影響を受けます。

特に、これまで低価格で提供されていたジェネリック医薬品のコストが上昇すると、薬局の経営にも影響を及ぼす可能性があります。

また、患者に提供する薬の価格が上がることで、薬剤師が価格の変動について患者に説明する機会が増えるかもしれません。

これまで価格が低かったジェネリック医薬品の価格が上がることで、先発医薬品との価格差が縮小する可能性があります。

すると、医師の処方傾向が変わり、ジェネリックではなく先発医薬品を選択するケースが増えるかもしれません。

最低薬価の引き上げによって、一部の医薬品の価格が上昇すると、患者の自己負担額が増える可能性があります。

特に、高血圧や糖尿病などの慢性疾患で継続的に薬を服用している患者にとっては、経済的な負担が大きくなることが懸念されます。

患者に対して、薬価改定の影響で価格が変動する可能性があることを事前に説明し、納得してもらうことが重要です。

また、負担増加に対する相談対応を強化し、必要に応じてジェネリックの代替案を提案するなどの工夫が求められます。

最低薬価の引き上げによって、一部の医薬品の需要が変動する可能性があります。

薬局としては、在庫管理を適切に行い、余剰在庫や欠品を防ぐことが重要です。

薬剤師として、医療費適正化に貢献するために、適切な薬剤選択や服薬指導を行うことが求められます。

医師や他の医療従事者との連携を強化し、チーム医療の一翼を担うことが重要です。

2025年の薬価改定では、最低薬価の引き上げが大きなポイントとなります。

この改定は、医薬品の安定供給を確保するための措置ですが、一方で薬局の経営や患者の負担増加などの課題も浮上します。

薬剤師としては、最新の情報を収集し、患者への説明や医療機関との連携を強化することが求められます。

今後も薬価改定の動向を注視し、適切な対応を行っていきましょう。